バンクアカデミーの小林亮平『VYMに1300万円投資で資産約2倍』
バンクアカデミー小林亮平｜米高配当ETF VYMの投資実績・配当・SCHD比較
本記事は動画内容をもとに要点を整理した要約です。文脈は各タイムスタンプから原動画で確認できます。
概要
・米国高配当ETF「VYM」への1300万円投資は、6年間で約2倍の2910万円に増加、1610万円の利益を達成。
・VYMは15年連続増配の実績を持ち、2025年には税引き後48万円の配当金が見込まれる。
・米国ETFの二重課税は確定申告やNISA口座活用で対策可能。
・高配当投資は月100円からの積立投資で開始可能。
・2026年の米国中間選挙は相場下落の買い時となる可能性。
記事の概要（Q&A形式）
Q
米国高配当ETF「VYM」に投資すると、どのようなリターンが期待できるか？
A
記事によると、1300万円をVYMに6年間投資した結果、資産は約2910万円に増加し、1610万円の利益、124%のリターンを達成したと報告されている。
Q
VYMに投資することで、どのくらいの配当金が得られるのか？
A
VYMからは安定した配当金が得られ、2025年には税引き後で年間48万円、毎月約4万円の不労所得に相当する配当金が期待できると説明されている。VYMは15年連続で増配を続けている。
Q
米国高配当ETFのVYMとSCHDには、どのような違いがあるか？
A
VYMは585銘柄と銘柄数が多く、過去3年・5年のパフォーマンスでSCHDを上回っている。一方、SCHDは配当利回りがVYMより高く、10年パフォーマンスではわずかに上回るとされている。
Q
米国ETFへの投資には、どのような税金の問題があるか？
A
米国ETFの配当金には米国で10%、国内で課税される二重課税の問題がある。これにより、配当金の手取りは約70%になると説明されている。確定申告やNISA口座の活用で対策が可能とされている。
Q
高配当投資を始めるにあたって、どのような方法が推奨されているか？
A
投資信託から月100円程度の積立投資を始めることが推奨されている。また、相場の下落時を買い時と捉え、まとめて購入し永久保有することで不労所得の最大化を目指す方法が示されている。
コロナショック時のVYM投資成功は、FRBによる未曾有の金融緩和と、それに続くITバブル崩壊後やリーマンショック後を上回る急速な世界経済回復、そして記録的な円安のトリプル効果がリターンを押し上げた。特に、日本からのドル建て投資は為替差益で約2倍のリターンをさらに増幅。過去の金融危機後の回復期と比較しても、今回はデジタル化加速やサプライチェーン再編が米国企業に追い風となり、VYM構成の高配当企業群も恩恵を受けた。現在のAI・半導体・量子コンピュータといった次世代技術競争の激化は、米国の産業優位性をさらに強固にし、VYM構成企業の収益基盤を長期的に支えるだろう。高配当ETFは、インフレによる生活費高騰に対し安定した配当収入を提供し、労働価値観が変化するZ世代の「FIRE」志向とも合致する。2026年の米中間選挙後の下落を買い場と捉える戦略は、過去の市場サイクルからも合理性がある。