孫辰洋が「大学入試は推薦入試が主流になり、活動の言語化が問われる」と解説
【要約】ReHacQ 対談｜大学入試変容・推薦入試・アドミッションポリシー
本記事は動画内容をもとに要点を整理した要約です。文脈は各タイムスタンプから原動画で確認できます。
概要
・大学入試は推薦入試が半数を超え、総合型選抜が主流となる。
・活動の言語化能力が問われ、社会への影響分析が重要視される。
・一般入試と推薦入試の境界は曖昧化し、学力と活動実績の両方が問われる融合型入試へ移行する。
・従来の「高学歴」の価値は低下し、企業大学一体型の教育が増加する可能性がある。
記事の概要（Q&A形式）
Q
現在の大学入試では、推薦入試の割合がどの程度を占めているか？
A
2024年度の大学入試では、推薦入学者が全体の半数を超えている。総合型選抜（旧AO入試）の割合も15.8%まで増加し、大学入試の主流になりつつあるとされている。
Q
総合型選抜（推薦入試）では、どのような活動や能力が評価されるのか？
A
YouTuberや芸能活動なども評価対象となるが、登録者数や知名度だけでなく、活動を通じて社会に与える影響を分析し言語化できるかが重要視される。活動を目的化している学生は求められない。
Q
推薦入試で入学した学生の学力や成績は、一般入試の学生と比べてどうなっているか？
A
かつては学力不足が懸念されたが、現在は優秀な学生が増加している。東北大学や早稲田大学の文系では、推薦入学者の方が一般入学者より入学後の成績が高いというデータもある。
Q
大学入試の一般入試と推薦入試の垣根はどのように変化しているか？
A
近年、一般入試と推薦入試の垣根は曖昧になっている。成蹊大学の一般入試では学力試験に加え志望理由書や英語資格の提出が求められ、大学側は優秀な学生を早期に確保したい狙いがあるとされる。
Q
大学入試の将来について、どのような変化が予測されているか？
A
従来の偏差値で測る「高学歴」の価値は低下し、企業が大学を買収し自社に特化した人材を育成する「企業大学一体型」の教育が増える可能性がある。将来的には両者が融合すると予測されている。
推薦入試半数超は、過去の一般入試中心時代からの脱却であり、欧州型教育への回帰と捉えられる。グローバル化とAI進化でスキルセットが激変する中、企業は「活動の言語化」に象徴される実践的課題解決能力を求める。中国が支配するレアアースや次世代技術競争、EVのCO2排出問題など複雑な社会課題に対し、表層的知識でなく、多角的な視点と倫理観を持つ人材が不可欠だ。
Z世代の労働価値観変化も相まって、今後は「高学歴」より、社会貢献を志向し、専門性を早期に確立するキャリアパスが重視される。欧州のように10代前半で進路選択を迫られる時代が到来し、入試は学力と活動実績が融合した「共創型」へと進化するだろう。これは、変化の激しい世界で日本が競争力を保つための必然的な流れだ。